法人タクシー

タクシー会社と雇用契約を結び、社員として在籍する形態です。タクシードライバーというと、一般的にはこちらを指す事が多いと思われます。

在籍している会社の「無線配車」「専用乗り場」「顧客」など、会社のブランドを活かした営業が可能です。

車両・各機材なども、会社が用意したものを使える為、メンテナンス等も会社が行ってくれる利点があります。その反面、売上の何割かが給料となる「歩合給」を導入している会社が多く、売上の全てが自分の給料となる訳ではありません。

個人タクシー

個人事業主として業務を行う形態です。基本的に個人タクシーは、ほとんどの場合「一般社団法人全国個人タクシー協会」に加入しており、所属する団体により行灯の形が異なるなどの特徴があります。

個人タクシーになるには「タクシーなどの運転経歴」「年齢」「事故違反が無い事」など、各項目をクリアしなければなりません。全ての項目をクリアした上で、「新規許可」を得るか、「譲渡譲受」により事業免許を譲り受けなければ個人タクシーとして開業をする事は出来ない為、非常に狭き門となっています。

法人タクシーと比較すると「売上が全て自分の給与になる」事が魅力ですが「車両の購入・整備」「諸経費」「事故対応」など全てを管理しなければなりません。気楽な部分も多いですが、その分大変な側面も多く存在しています。